主要業績

"Essays on Human Resources" 東京大学大学院経済学研究科 2010/10/27

『会社と社会を幸せにする健康経営』（田中滋氏・川渕孝一氏と共編）(2010) 剄草書房
第１章「今なぜ健康経営か」（単著）
第３章「健康と社会的要因　企業・社会と健康はどう関わりあうのか」（川渕孝一氏と共著）
第８章「健康経営の取り組み事例」（狩野史子氏・齊藤有希子氏・吉本明憲氏と共著）
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「システム転換と利害調整に基づく先送り」（奥野正寛氏と共著）
林文夫編『経済制度の実証分析と設計』第三巻『経済制度設計』第７章(2007) 剄草書房
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「正しいことを正しく行う」（翻訳）
津谷喜一郎・高原亮治監訳『エビデンスに基づくヘルスケア』第２章 (2005) エルゼビア・ジャパン
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「出産育児一時金は出生率を引き上げるか　−健康保険組合パネルデータを用いた実証分析」 日本経済研究, Vol.61 2009　（田中隆一氏と共著）

「保健事業と医療支出の関係に関する分析」医療経済研究 Vol.16 2005　（単著）

「健康と経済・経営を関連付ける視点」（単著）
富士通総研研究レポート No.353, 2010

「社会保障番号と税制・社会保障の一体改革」（単著）
富士通総研研究レポート No.349, 2009

「労働拘束時間が運動習慣に与える影響について −「健康会計」に向けた企業と社会にとっての新たな視点」（単著）
富士通総研研究レポート No.335, 2009

「女性労働者の出生行動と金銭的インセンティブ −健康保険組合データに基づくパネルデータより 」（単著）
富士通総研研究レポート No.313, 2008

「先送り現象とわが国の社会的意思決定制度」Disscussion Paper, CIRJE-J-155, April 2006（奥野正寛氏と共著）
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「医薬品に関わる経済システムのレギュレーション：欧州における現状」臨床精神薬理 Vol.6 No.7 2003（津谷喜一郎氏と共著）

「公的年金「保険」をどう考えるべきか」（単著）
シノドスジャーナル　 2010/9/21

「共通番号を高齢社会での価値創造につなげるために」（単著）
オピニオン　富士通総研　2010/9/16

「職場と健康の関係」（単著）
シノドスジャーナル　 2010/8/24

「高齢者の社会的つながり―健康との関係」（単著）
シノドスジャーナル　 2010/8/21

「相続税と所得税の二重課税が与える波紋」（単著）
オピニオン　富士通総研　2010/7/15

「電子マネー・ポイント制度は消費者や社会をどう変えるのか？」（単著）
オピニオン　富士通総研　2009/11/5

「社会保障番号に関して」（単著）
コンサルティングＮＥＷＳ　富士通総研　2009/7/17
富士通ジャーナル版は こちら

「エコポイントの経済波及効果」（単著）
オピニオン　富士通総研　2009/6/10

「「負けないで」は不況だからヒットしたのか」（単著）
経友（東京大学経友会） Vol.174, 2009

「贈与税減免をどう考えるか」（単著）
オピニオン　富士通総研　2009/4/10

「社会保障を巡る議論で忘れられがちな論点−社会保障は「保険」である−」（単著）
Economic Review（富士通総研経済研究所）Vol.13 No.2, 2009

「産業連関表から見た省エネルギー社会へ向けたインフラ整備　−原油高が産業・生活に与える影響−」（単著）
Economic Review（富士通総研経済研究所）Vol.12 No.4, 2008
富士通ジャーナル版は こちら

「ねじれ国会をどう打開していくのか　−先送りを起こさないために−」（単著）
Economic Review（富士通総研経済研究所）Vol.12 No.3, 2008

「混合診療をめぐる東京地裁判決について」（単著）
Economic Review（富士通総研経済研究所）Vol.12 No.2, 2008

「ユーロ高が企業収益に及ぼす影響 〜10％の上昇で、加工組立業を中心に製造業の営業余剰を＋1.0％押し上げ〜」（永濱利廣氏と共著）
第一生命経済研究所 Economic Trends 2006/9/5
こちらから

「産業・就業構造の10年予測 〜少子高齢化、グローバル化で医療・福祉、情報通信、加工組立型製造業が牽引〜」（永濱利廣氏と共著）
第一生命経済研究所 Economic Trends 2006/8/23
こちらから

「転換点に立ちつつある地価�@〜都市と地方の商業地の地価格差はさらに拡大へ〜」（単著）
第一生命経済研究所 Economic Trends 2006/8/22
こちらから

「原油高の波及と代替品需要の影響 〜１／２転嫁の前提で企業の製品・サービス価格に＋0.5％、営業余剰に▲4.6％の影響〜」（永濱利廣氏と共著）
第一生命経済研究所 Economic Trends 2006/8/18
こちらから

「生活習慣病予防が経済・社会に与える効果 〜医療費・通院日数の減少だけでなく、GDPにも好影響〜」（単著）
第一生命経済研究所 Economic Trends 2006/5/29
こちらから

「賃金所得の企業内格差と企業間格差　−　健康保険組合の月次報告データを用いた実証分析　−」
日本経済学会２０１０年秋季学会発表（齊藤有希子氏と共著）
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「健康保険組合データからみる職場・職域における環境要因と健康状態」
２０１０年医療経済学会発表（齊藤有希子氏と共著）
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"Pay-As-You-Go Scheme and the Incentives to Self-educate and to Educate Children"
日本経済学会２０１０年春季学会発表（単著）
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「ＣＳＲの観点からの健康増進活動の促進に関する関係者ニーズの現状　−「健康会計」等に関するアンケート調査結果とその考察−」
（朝倉晋氏・小林正氏・吉本明憲氏と共著），日本ヘルスサポート学会第三回学術集会ポスターセッション発表，2008
発表の詳細はこちら

"Do Childbirth Subsidies Matter for Fertility? Evidence from Japanese Health Insurance Data." (with Ryuichi Tanaka), 日本経済学会２００７年秋季大会発表
＜こちらの業績は、修正・加筆の上、富士通総研研究レポートと日本経済研究に分割して掲載されています。 ＞

"What should the social planner do for keeping off the procrastination?" 日本経済学会２００７年春季大会発表（単著）
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"The Relationship between Health Activity and Medical Care Cost in Japan" 日本経済学会２００３年秋季大会発表 （単著）
PDF file ＜こちらの業績は、修正・加筆の上、医療経済研究に掲載されています。 ＞

健康資本増進グランドデザイン研究会（経済産業省）
＜研究会の詳細はこちらをご覧下さい。＞

ICT産業の国際競争力とイノベーションに関する調査（総務省）
＜この成果の一部は平成19年度版情報通信白書に掲載されています。＞

中小企業白書＿平成１８年度企業間ネットワークに関するアンケート調査（中小企業庁）
＜この成果の一部は2007年版中小企業白書に掲載されています。＞