日本のレーダー製作能力

電波兵器予算

日本のレーダの製造能力はどれくらいだったか。河村豊氏が『科学史研究』に電波兵器の予算について書いている。
電気兵器全体の伸びは１９４２年（昭和１７年）から１９４４年（昭和１９年）の２年間で、年平均2.2倍伸びている。
兵器予算に占める電気兵器はどれぐらいであったか。１９４４年（昭和１９年）に電気兵器は兵器予算の３分の１に迫る。
日本のレーダーは日本電気と東京芝浦電気が、そのほとんどを生産していた。『日本電気株式会社百年史』によると日本電気が生産したレーダーの台数は次の通りである。
東京芝浦電気の機種別の生産台数では『タセ３号』が３０台、『タチ２３号』が５台、『タチ３１号』が３５台、『タチ２５号』が１台と記録されている。

米国のレーダー製作能力

『世界を変えた発明』によれば１９４４年のレーダーの開発と生産高は１２億ドルであった。『第ニ次世界戦争レーター史』には戦争中にレーダーの開発に使った総金額が２８億ドルとある。放射波研究所がその４８％が使っていることは研究開発を集中せたことを意味している。
英国はどうであったか。『科学のプロフィール』に英国の無線工業は戦争中に６倍になったとある。そして英国ではレーダーの使った金額は５億ポンド、携わった人数は英人口の０．５％に達したとある。

エレクトロニクス部品

真空管はレーダーや無線機のキーパーツである。『日本電気株式会社百年史』に開戦前の真空管の生産高が載っている。
戦争が始まってからの真空管の生産は『東京芝浦電機８５年史』にある。
それでも真空管は不足していた。昭和１９年７月マリアナ諸島が米軍に占領された年、真空管を増産するために『真空管生産促進調査会』が設立される。『無線と実験』誌の昭和１９年９月号の口絵には目黒区女子商業学校で女子生徒が６月から真空管の組み立て作業を始めた写真が「学校工場で真空管を作る戦列の女子学徒」の題で載っている。
米国は近接信管を大量に生産するために、箪需工場だけではなく、多くの民間工場にも生産を委託する。
ここでは新しい製造ラインに、未熟な作業者が集められて加工、組立てが行われる。どの工場で生産した近接信管も同じ品質であること、それが使用されるまで安全に保管されることが必要となる。ベル研究所の シューハート が１９３１年に『工業製品の品質の経済的管理法』を書いていた。米軍は近接信管だけではなく膨大な数の兵器の品質を確保するために、シューハートが開発した品質管理を民間企業にも導入して管理図法などの手法を標準規格とする。民間で生産した製品を受け取る時の受け入れ検査にも統計学を応用した抜取検査法を採用する。さらに民間企業から兵器を調達する場合には，品質管理の方法を契約条件に盛り込む。これが米軍規格 MIL-Q-9858 である。２０世紀後半になるとこの品質規格は国際規格 ISO9001 に発展した。